現代はインターネットが社会のインフラとして整備されたところからスタートした第4次産業革命とも言われておりますが、ロボット、ビッグデータ、IoT、ブロックチェーン、AI、などのテクノロジーが進展し、今の仕事の50%がなくなると言われています。
アメリカでは2020年までにフリーランスの割合が50%を超えるという試算が出ており、この風潮は日本でも同じことが言えるかと思います。
これからの社会の変化が激しい時代は、終身雇用が簡単ではなくなり、雇用も流動的になり、正規雇用できる企業が減ってきますし、未来への準備として、起業する力(副収入を稼ぐ力)を身につけておきましょう!
日産、富士通、花王、富士通、ロート製薬やサイボウズなどの有名企業も副業解禁のところが増えておりますし、Yahooやリクルートやユニクロなど週休3日制というところも出てきています。
逆に、起業したい人から見れば、個人でも起業できるインフラが整って来ますので、自分の力を試したい、自分の命を社会に役立てたい人には、大きなチャンスのある時代に突入してきます。
発展途上だった頃の日本は、企業が中心でサラリーマンはサービス残業などの犠牲を強いられていましたが、先進国になって豊かになった日本は「週休2日制(週休3日制)」から始まり、「育休」などの雇用される側は優遇されるようになってきています。
「働き方改革」の名の下に、ワークライフバランスも見直しを迫られてますし、プレミアムフライデーなどという消費喚起の名の下に、働く時間を少なくする政策も、短期的に見れば、企業経営を苦しくする要因である。
経営者としては、時代の変化に合わせて、この流れを前向きに捉えていく必要があり、各種の改革をやり続けているが、働く時間でカバーしていた企業は、どんどん厳しくなり、イノベーションを起こせない多くの企業が淘汰されてきています。
したがって、「鶏が先か、卵が先か」で、雇う側は、社会貢献の一環として、正社員雇用したくても、コストは高いのに権利ばかり主張されると、外注の方が人間関係の煩わしさもないし、部下育成コストもかからないので、短期的に少しくらい高くてもトータルで見ると、よほどコストがやすくなる。
そうなると、ますます企業は人を雇わなくなるので、必然的に働くところが少なくなれば、雇用されない人はフリーランスになるしかない。
副業ではなく、複業の時代で、朝はバイトに行って、時間を切り売りして、最低限の生活費を稼いで、昼からは自分のビジネスをする、そして生活コストがかかる時期は、夜も働くという形態は普通になるでしょうね?
これは実は、短い目で見ると、雇用する側も雇用される側も試練になるが、長い目で見ると、私は良い方向と捉えている。
お尻に日がつけば、人はいろいろと努力をするようになる。
雇われていたら文句ばっかり言ってた人は、自分で食べていくためには、政府や行政に文句を言ったところで、食扶持までは保証してくれないから、自分で食扶持を稼ぐ方法を考えて行動するしかない。
本気で働く人の数が多くなれば、日本全体で見ると生産性が上がるようになると思うのである。
これからの時代は、起業でなくてもお金を稼ぐ準備は早くした方が良い。
未来に備えて、起業する力、起業しなくても副収入として、お金を稼ぐ力は身につけておきたいものですね!
自分一人だけであれば、稼ぐ方法はいくらでもあるので、会社に依存せずに経済的自立しておくことが、これからの時代は幸せに生きる条件になりますね!(勉強カフェでは、そんなことも教えていきたいですね!)
英オックスフォード大学でAI(人工知能)などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授の論文「雇用の未来」http://www.oxfordmartin.ox.ac.uk/downloads/academic/The_Future_of_Employment.pdf
米国労働省のデータに基づいて、702の職種が今後どれだけコンピューター技術によって自動化されるかを分析した結果、今後10~20年程度で、米国の総雇用者の約47%の仕事が自動化されるリスクが高いという結論に至った。
機械によって取って代わられる仕事は多岐にわたる。以下は、今後消える・なくなるであろうと予測される仕事。オズボーンの論文「雇用の未来」より
銀行の融資担当者
スポーツの審判
不動産ブローカー
レストランの案内係
保険の審査担当者
動物のブリーダー
電話オペレーター
給与・福利厚生担当者
レジ係
娯楽施設の案内係、チケットもぎり係
カジノのディーラー
ネイリスト
クレジットカード申込者の承認・調査を行う作業員
集金人
パラリーガル、弁護士助手
ホテルの受付係
電話販売員
仕立屋(手縫い)
時計修理工
税務申告書代行者
図書館員の補助員
データ入力作業員
彫刻師
苦情の処理・調査担当者
薄記、会計、監査の事務員
検査、分類、見本採集、測定を行う作業員
映写技師
カメラ、撮影機材の修理工
金融機関のクレジットアナリスト
メガネ、コンタクトレンズの技術者
殺虫剤の混合、散布の技術者
義歯制作技術者
測量技術者、地図作成技術者
造園・用地管理の作業員
建設機器のオペレーター
訪問販売員、路上新聞売り、露店商人
塗装工、壁紙張り職人
「2020年に無くなる仕事」by「週刊現代」2013年7月27日・8月3日号(週刊現代が、経済・産業の専門家にアンケートを実施し、その結果をまとめたもの。)
http://eco-notes.com/649
電車の運転士・車掌、レジ係、通訳、速記・ワープロ入力、プログラマー、新聞配達員、レンタルビデオ、ガソリンスタンド、高速道路の料金徴収業務、仲卸業者、小規模農家、兼業農家、大手電力会社、自然エネルギー関連、参議院議員、専業主婦、日本人の取締役、中間管理職、受付・案内業務、一般事務・秘書、オペレーター・コールセンター、訪問型営業、金型職人、倉庫作業員、工場労働者、コピー・FAX・プリンター関連、証券・不動産ブローカー、ヘッジファンドマネージャー、証券アナリスト・ファイナンシャルプランナー、生保レディ、教員、交番の警察官など
なくなると予想されている仕事に従事している人は、今からでも副収入を得ることや起業の準備をしておきましょう!